SMAP解散 米紙 NYタイムズが1面で報じた「ジャニーズ事務所と奴隷契約」

SMAP解散について、「10年以上、稼ぎの半分を搾取されている」と報道
SMAP解散 米紙 NYタイムズが1面で報じた「ジャニーズ事務所と奴隷契約」 画像1
NYタイムズが日本のグループの解散を扱うことがそもそも異例と言える
「子どもたちは、10年にわたって稼ぎの半分ないしはそれ以上を事務所に取り上げられる"奴隷契約書"にサインさせられている、との批判がある」
 SMAP解散を報じるアメリカの高級紙ニューヨークタイムズの紙面にはこのような記述があった。アメリカで20年以上の取材経験のあるジャーナリスト堀田佳男氏が語る。
「アメリカでは個々人の権利や契約への意識が高い。今回報じられたジャニーズ事務所との契約のように、右向け向け右で全員が同じ契約をしているだけでも異質に感じるものです」
 同紙は1面と3面を使って写真入りでSMAPの解散騒動を伝えた。記事中には「slave contracts(奴隷契約書)」という物々しい言葉も使われ、今回の騒動が日本でどれほど衝撃的なものだったかを報じている。
 記事では、SMAPのメンバー紹介や活躍ぶり、年初の事務所移転騒動から「公開処刑」と言われたメンバー全員での生放送への出演などこれまでの経緯が詳述されている。
 さらには、大きな騒動となっているにもかかわらず、記者会見が開かれないことを先日の天皇の「お気持ち」放送と比較した。コラムニスト中森明夫氏の言葉を引用し、「天皇陛下も生前退位について語られた。(ジャニーズ事務所およびスマップは)皇室よりアンタッチャブルな存在なのか」と揶揄(やゆ)している。
 紙面に引用されている写真(上)は’11年の北京での公演のもの。当時、東シナ海における日中の緊張関係が報じられていた。そんな中開かれたコンサートで、台湾の人気女優リン・チーリンと共演し、話題をさらった。
「アメリカでは、エンタテイメントが政治的問題を解決した例がある。ミュージシャンやハリウッドセレブが敵性国に行って民間外交をすることはよくあります。SMAPもそういった重要な役割を担っていたと伝えているのです」(前出・堀田氏)
 また、ジャニーズ事務所については次のように解説している。
「ジャニーズ事務所はJohnny Kitagawa(原文ママ)氏によって設立された。(中略)事務所は、採用した少年たちに歌や踊りの厳しいレッスンを行い、彼らを、バックダンサーとしてスタートさせる。次に彼らの中から新しくグループを結成し、売り出し、厳しく管理する」
 このビジネスモデルは、SMAPをはじめ、多くのグループで成功をおさめたことから、中国や韓国などの芸能事務所に真似されることになった。だが同紙は、一方で、冒頭のような事務所側の"搾取"がまかり通る事態を招いたと指摘している。
「SMAP解散は、トップニュースとして扱われましたが、おそらく多くのアメリカ人はこれまでSMAPの存在すら知りませんでした。しかし今回、皮肉にも彼らが日本文化を代表する存在、世界的にもニュース価値があることを証明したのです」(前出・堀田氏)
 ジャニーズ事務所と所属タレントの"奴隷契約"に切り込んだこの記事、「彼らが解散するとすれば、それは日本が終わることを意味しています」という見出しも立てられているのだった。
SMAP解散 米紙 NYタイムズが1面で報じた「ジャニーズ事務所と奴隷契約」 画像2
’89年、ジャニーズのグループ「スケートボーイズ」から選出され、結成されたころのSMAP
あなたにオススメ

FRIDAY GOLD

10月18日発売
friday gold